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アシナガバチに刺される [日常]

ステテコを着て洗濯物を干していたら左ふくらはぎに何か熱い痛みを感じました。どうやら蜂に刺されたようです。徐々に痛みが出てきます。

家の軒下に蜂の巣を見つけました。ネット検索するとアシナガバチと言う種類の蜂のようです。

早速、ホームセンターに行って蜂退治用のスプレーを買ってきました。スーパージェットスプレーなる980円の商品です。

今度は反撃に遭わないように長袖、長ズボン、帽子を被って、巣にめがけてスプレーを発射。

これがスーパージェットと名乗るだけあってものすごい勢いで液体がスプレーされていきます。巣から逃げ出す蜂もバタバタと落ちていきます。

最終的には蜂が死骸の山になり巣の中も幼虫も動かなくなっていました。

刺されたのは痛いけど、8月の来客シーズンで他人を怪我させずに事前に巣を駆除できたのは良かったと思います。

しかし、アシナガバチはそう大きくないのに刺された跡が痛いなと思ったらスズメバチ科という分類のようです。痛い訳だ。

生前の父、親戚の叔父と大体、3年周期でうちでは誰かが蜂に刺されています。

人によってはアレルギーで亡くなるケースもあるようですので蜂は舐めてはいけません。

大きなスズメバチの巣などが見つかったら専門業者に頼むのも手かもしれません、

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「超」独学法【野口悠紀雄著】 [書評]

日本でビットコインやブロックチェーンに早い段階から注目していた学者が野口悠紀雄氏です。もうすぐ80歳になると言うのに時代の最先端を行き、雑誌などで積極的に発言しています。

野口氏と言えば「超」シリーズで仕事などの効率化を書いていますが、今回の「超」独学法は人生100年時代に適した内容だと言えます。

今後、人生で様々な種類の仕事を経験する人が増えるだろう思います。仮に65歳に定年を迎えてもまだまだ働けます。実際に野口氏は東京五輪が来る2020年には80歳になっています。

そうした人生100年時代にリカレント教育が今後、注目されると思います。

恐らく、中高年を対象にしたリカレント教育の専門学校などが増えてくるのかもしれません。

一方、野口氏はスクールに通うのではなくて独学で学んだほうが色々と効率が良いと指摘しており、どう独学を進めていくかを書いたのが本書です。

今は独学に適したツールをインターネットを通して無料で使用することが可能です。

結局、最後は「やるかやらないか」というモチベーションの問題だと思います。

時代の変化するスピードは年々早くなり、常に学び続ける必要がある仕事についている人も多いと思いますが、お互い頑張って行きましょう。



「超」独学法 AI時代の新しい働き方へ (角川新書)

「超」独学法 AI時代の新しい働き方へ (角川新書)

  • 作者: 野口 悠紀雄
  • 出版社/メーカー: KADOKAWA
  • 発売日: 2018/06/09
  • メディア: 新書



「超」独学法 AI時代の新しい働き方へ (角川新書)

「超」独学法 AI時代の新しい働き方へ (角川新書)

  • 出版社/メーカー: KADOKAWA / 中経出版
  • 発売日: 2018/06/09
  • メディア: Kindle版



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夏の目疲れ [日常]

私は近視と乱視で視力がかなり悪く、眼鏡を取ると1m先にいる人も顔もわからないような状態になります。

ここ数日、暑さのせいか原因は不明ですが、目疲れが起き、ピントが合わなくなるケースが出てきました。

目に効くビタミン剤を毎日、飲んでいますが、いまいち効果を感じられません。

40歳を過ぎた頃から老眼の症状が出てきて、今では商品説明などの小さな文字を見る際は、眼鏡を外して近づけて見ないと読めない状態です。

最近は遠近両用の眼鏡もあるようなので後で調べたいと思います。

人間のインプットの多くが視覚を通して得るものなので目疲れは非常に困ります。

歳を取ると体のどこかに型が来ます。症状が出る前に予防にも気をつけたいものです。



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主要銀行で投信購入の46%が損失を出す [FP]

金融庁の調査によると国内29の銀行で投資信託を購入した投資家の46%が損失を出しているようです。

29行の内訳は主要行9行、地方銀行20行となっています。恐らく販売手数料、信託報酬ともに高めの商品をよくわからないまま買ってしまった高齢者が多いのでしょう。

これが主要ネット証券5社で投資信託を積立している投資家の運用状況を調べたら、また別の面白い数字が出てくると思います。恐らく46%が損失ではなく逆に益が出ているかもしれません。

最近は投資に関する良書が有名ブロガーなどから次々と出版されていてiDeCoやNISA、つみたてNISAも順調に口座数を増加させているようです。

ただ残念ながら、そうした書籍を読んで自ら学んで投資をしているのは比較的若い世代に多く、多くの高齢者はまだ金融機関を信用しきっています。

退職金が銀行口座に入金されると銀行はそのデータを活用して営業をかけてきます。銀行員が頭を下げて商品を売り込むことに優越感を感じて投信や保険を購入する高齢者もいるのでしょうが、その判断が命取りになりかねません。

いずれ自らなかなか学ぼうとしない高齢者相手の金融商品販売の商売は長くは続かないでしょう。過去に痛い目に合って、もう投資信託はこりごりという方も増えていますので明らかにパイは小さくなっています。

アベノミクスやトランプ政権誕生後の相場で積立で投資信託に投資している方は確定拠出年金を含めて含み益が出ていると思います。

ただ、今は良いものの世界経済が減速した際には今ある含み益がどんどんなくなり逆に損失を被る場合も出てきます。

その時に投信を解約せずに積立を続けられる投資家こそが最後には笑うのだろうと思います。




 
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WEBからによる議決権行使にトライ [FP]

多くの上場企業で株主総会の時期ですが、少なくない個人投資家が議決権を行使しないで招集通知をほったらかしにしているようです。

最近は議決権行使をすると500円分のクオカードをくれる会社も増えてきています。特典がなくても株主として意思表示したいものです。

私は資産運用はiDeCoとNISAを基本として行っていますが、相続等の事情により個別株も数名柄保有しています。

今まではハガキによる議決権行使を行っていましたが、今回、始めて信託銀行のWEBを通じたネットによる議決権行使にトライしてみました。

感想は、通勤途中などに郵便ポストがある方はハガキの方がシンプルかつ時間がかかりません。

しかし、少し郊外に行くと郵便ポストが点々としているところも多いです。そういう方はWEBによる議決権行使は非常に楽です。私はこのケースなので今後もWEBを利用しようと思います。

ログインすると今後の招集通知を封筒ではなくメールで送るかも選択できます。これが広まると証券印刷の企業にとっては痛い話になると思います。

もっとも昔は株式取引明細も郵送されていて、いわゆる、デイトレーダーの方の家には毎日のように郵便物が届いていたはずです。今では証券会社のサイトで閲覧している方も多いと思いますが。

話が飛びますが総会後にはわずかですが、配当金がいただけます。その配当金に課税されるのはどうも納得いきません。二重課税になるのではないかと思いますし、キャピタルゲイン課税は強化の一方で配当課税は廃止にした方が株式の長期保有が増えるのではないかと個人的には感じます。




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米国市場というよりグローバル企業が好調 [日常]

金曜日の米国市場は下げましたが、気がつけばNYダウは2万5千ドルを回復し、NASDAQは史上最高値を今週、つけています。

トランプ大統領の保護貿易主義がなぜ株高につながるのか私もよくわかりませんが、米国市場に上場している調子の良い銘柄(特にダウ構成30銘柄)はもはや米国企業というよりグローバル企業として世界中で稼ぎまくっている企業ばかりです。(コカ・コーラ社など)

従ってNYダウは米国の景気だけに左右されず、世界的に資本主義が拡大していけば今後も伸びるかもしれません。

特にNASDAQ市場はIT関連銘柄が多いとされ、最近の中国の追い上げがあるとは言え、やはりシリコンバレー周辺の力は健在だと言えます。

一時期は米国市場と日本市場の連動性が指摘されていましたが、最近は連動しない日も増えてきました。

日経平均株価も再び2万3千円を目指すかもしれませんね。

来週は日本の数少ないユニコーン企業であるメルカリが上場します。

私は取引先のネット証券でIPOに申し込んだところ補欠当選で期待したのですが、結局、落選となりました。メルカリを辞退する人なんていないでしょうからね。

米国のNASDAQ市場のように日本のIT企業にも頑張ってもらいたいです。

ちなみに「NASDAQと茄子田家ってなんとなく似ているな、最近、株価上昇だし」と思いましたが、某ドラマを観ている人しかわからないネタですみません。



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病院入院の「身元保証人」について [日常]

病院に入院する際には身元保証人や連帯保証人のサインと判子を求められることになります。厚労省の調査によると医療機関の全体の3分の2が保証人を求め大病院になるほどその傾向は強いようです。

また8%の病院では保証人がいない場合は入院を断っているようです。

医師による手術の説明や同意、支払いを担保できるか、万が一、患者が亡くなった場合の遺体の引き取りなどで保証人が必要だという病院側の理屈もわかります。

ただ現状では別世帯の連帯保証人を2名、求められるケースが多いのではないでしょうか。そのため入院となると親戚、兄弟姉妹の間を走り回る必要が出てきます。

保証人の必要性から考えれば患者と同一世帯から1人の保証人が出れば十分だと思うのですが。

今後、いわゆる、おひとりさまが増えるにつれて保証人を立てられない方が急増するはずです。保証人代行サービスなども発達することでしょうが、ある程度、高額な料金を取らないとサービスとして成り立たないと推測できます。

前に書きましたが、米国では次々と新興都市が生まれ、米国民は気軽に引越をしています。そして新規産業が発達しています。

日本では国内の好きな場所で働くということが難しいです。家を借りる時、就職する時、病院の世話になる時にそれぞれ連帯保証人を求められるからです。

よく労働規制の緩和で金銭解雇を認めようと言う人がいますが、企業が連帯保証人を採用時に求める現状が変わらないと雇用の流動性は起こりづらいと思います。

住宅も東京のUR住宅は家賃が高いのにほぼ満室です。家賃の1年分を前払いすれば審査が緩和されるからです。

そのような仕組みは外国ではよくあることです。日本でも今後、賃貸住宅の空室が増えると思いますが、当分の家賃の前払いや敷金の増額などで審査を緩和する物件が出てくることを期待します。

繰り返しますが、連帯保証人制度は必要だと思いますが、賃貸住宅、企業採用、病院入院の3点に関しては別の仕組みも考える必要があると思うし、仮に別の仕組みができれば雇用だけでなく都市部と地方の人の流動化も進むと考えられます。


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遅すぎた外国人労働者受け入れ策 [日常]

政府は2025年頃までに建設、農業、宿泊、介護、造船業の5分野で新しい外国人労働者受け入れ策を実施し50万人以上の外国人労働者の就業を見込んでいるようです。

現在の奴隷制度のような技能実習制度を改めて日本語の習得レベルなども緩和するようです。

人手不足だから外国人労働者を活用しようと言う発想は理解もできます。今後の日本はラグビーの日本代表のように日本のルールや文化に従う外国人をどんどん活用すべきです。

もっとも外国人に頼らなくても労働市場に出ていない人材が高齢者でなくても結構いて、それが最近の日本の雇用統計の好調のカラクリとなっていると主張される方もいます。要は労働市場に出ていない無職の方が結構いるため雇用統計の数字が良いと言う方です。

先日、NHKスペシャルで台湾の介護現場が紹介されていました。台湾語のわからない東南アジア出身の介護ヘルパーが現場で活躍していました。

日本の介護現場で日本語がまったくわからない外国人は今後も受け入れてもらえないでしょう。

日本は技能実習制度を緩和すれば外国人が来てくれると勘違いしています。確かに一部の外国人にとって日本の文化は魅力的かもしれませんが、いざ働くとなると日本に行くメリットはそう多くはありません。

他国との外国人労働者の奪い合いが起きている現状で日本の認識は甘いと言わざるを得ません。

ゴミの出し方などで外国人が地域で問題を起こしているケースも聞きますが、労働力としてのプラス面のが大きいと思います。

台湾のように言葉が通じない外国人が介護現場にいるぐらいの制度緩和をしないと日本の介護は崩壊すると思いますが、役人は言葉が通じない現場のほうが現場が崩壊すると考えているようです。

繰り返しますが、外国人労働者の奪い合い競争が起きている中で日本が選ばれるためには相当な意識改革を必要とするだろうと思います。

外国人労働者の代わりにロボットでなどの技術革新で対応すべきだと主張される方もいますが、少なくても団塊世代が生きているうちにはロボットがおむつを替えるような進歩した技術の未来は訪れないでしょう。

外国人労働者受け入れに関しては下記の本がためになります。


限界国家 人口減少で日本が迫られる最終選択 (朝日新書)

限界国家 人口減少で日本が迫られる最終選択 (朝日新書)

  • 作者: 毛受敏浩
  • 出版社/メーカー: 朝日新聞出版
  • 発売日: 2017/06/13
  • メディア: 新書




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任意自動車保険更新を終わらせる [FP]

月末に任意自動車保険の期限が来るのでWEBで更新手続きをしました。

更新の時期になると自動車保険の比較サイトや他の保険会社からのメールが増えます。過去に比較サイトを利用したためメールアドレスを把握されているのでしょう。

結局、他社との比較はせずに現在の会社で契約を継続することにしました。同じ会社の更新なら手続きも楽ですし。

契約しているのはテレビCMも流しているダイレクト保険会社です。

通信販売を主にするダイレクト自動車保険会社のCMは頻繁に目にしますが、決して儲かっていて余裕があるからではなく、知名度が会社の業績を左右するので大量に広告費をかけざるをえないようです。

実際、自動車保険の全契約に占めるダイレクト型のシェアはそれほどでもありません。

多くの人がいざ事故となった時に代理店の人を介したサービスが受けられる従来型の会社に安心感を持っているようです。

また保険というのは営業の人との付き合いで更新するケースも多いので、なかなかダイレクト型に移行できない方もおられるのでしょう。

今後は保険とITを融合させたインシュアテックという分野のサービスが増えていくのでしょう。既に運転の様子を機械で把握して保険料に反映させている会社も増えてきています。

都心に住んでいる方は自動車は保有せずにタクシー、レンタカー、カーシェアなどを利用している方も多いと思います。

一人一台が普通の田舎とは違う世界です。今後、白タク規制が緩和されれば田舎でも車をシェアして高齢者を運ぶサービスなどが登場するだろうと思います。

先日、トヨタの好決算が伝えられましたが、20年後には自動車を保有するという現在の価値観が大きく変わっている可能性もあります。

その時、日本の基幹産業がどうなっているのか気になります。

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仮想通貨業界もいずれスプレッド競争へ [FP]

私は仮想通貨には今のところ、手を出していません。厳密には口座開設手続き済みですが、その会社が通貨取引をまだ開始していません。

マネックスのコインチェック買収後に発表された決算の数字を見て連日、マネックスグループの株式は大商いを記録しています。

公表された数字を見て様々な会社が仮想通貨業界に参入を検討している理由がわかった気がします。

ただ、確かに今は儲かる分野ですが、今後もその傾向に変わりはないのでしょうか?

ネット証券業界ではまずは松井証券が売買委託手数料の引き下げを行いましたが、現在の楽天証券の前身企業がさらなる引き下げを行い、SBI証券を巻き込んで手数料の引き下げ合戦が始まりました。

FXの分野も様々な業社が参入しましたが、結局は売りと買いのスプレッド競争が起きて、それを制したGMOクリック証券が今では頭一つ抜けています。

FXは証拠金取引の倍率が10倍に引き下げられるとの報道もあり、GMOクリック証券を始めFX取引が収益に占める割合の高い会社は頭の痛い問題だと思います。

そうなると次の舞台は仮想通貨業界です。ただ仮想通貨の取引は儲かると次々と参入を狙っている企業が多い中で、サイバーエージェントのように仮想通貨取引所の参入を見送る英断をする会社も出てきました。

次に起きるのは間違いなく仮想通貨の売りと買いのスプレット競争だと思います。FXと同じことが仮想通貨業界でも起こり今ほど美味しい業界ではなくなると思います。

更に仮想通貨は株式取引やFXに比べシステム的にも難易度が高くかなりの安全性が求められます。コインチェック社のような問題が今後、絶対起こらないとは言い切れないと感じます。

いまのままのスプレッドを維持するカルテルのような状態は長く続かず、いずれどこかの会社がスプレッド競争を仕掛けて来ます。

仮想通貨取引所への新規参入を狙っている会社は十分に商売としてペイするのか再考すべきです。

ちなみに仮想通貨取引所の参入を見送ったサイバーエージェント社ですが、独自の仮想通貨の発行は検討しているようです。

話は飛びますがサイバーエージェントと言えばabema事業が有名です。

先日、たまたま観たabemaオリジナルドラマの「会社は学校じゃねえんだよ」という番組が面白いのでお勧めです。

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