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DAZNのコンテンツ拡充に期待 [日常]

私は読売ジャイアンツ(巨人)ファンなのですが、サイドディスプレイで野球放送をつけながら夜に作業をすることがよくあります。

昨年は巨人主催試合はHulu、その他の球団主催はDAZNとスポナビライブを契約しないと駄目だったのですが、今年はスポナビライブのコンテンツがDAZNに移ることになり、HuluとDAZNの契約だけで済みそうです。

ただ、セリーグでは巨人以外の5球団のファンの方は、DAZNでは東京ドームなどの巨人主催試合は観られないので注意が必要です。(WEBで観るにはHuluなどの加入が必要です。)

DAZNではサッカーJリーグも観られます。欲を言えばACLや天皇杯、ルヴァンカップなどもDAZNで観られると嬉しいのですが、今後のコンテンツ拡充に期待です。

ちなみにDAZNは複数試合の同時視聴が可能のため、Jリーグとプロ野球を同時に観るということも可能です。

平昌冬季五輪では順調にメダル数を重ねていて嬉しいです。今年はサッカーのワールドカップもあります。

テレビ番組は録画して観るのが一般的になってきましたが、スポーツ観戦だけはリアルタイムで視聴者に見てもらえる数少ない優良コンテンツだと思います。

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アフター・ビットコイン【中島真志著】 [書評]

気になっていた本ですが、ようやく読みました。

著者は日本銀行でデジタル通貨の研究をされていた決済の専門家であり、野口悠紀雄氏の著書とはまた別の視点から仮想通貨の勉強になりました。

仮想通貨のバブル気味の傾向や将来性について記述があり、昨年末にこの本を読んでいた仮想通貨投資家はいい時期に売ることができたのかもしれません。

コインチェック問題や最近の仮想通貨の大幅な下落でブームが落ち着いて来た仮想通貨業界ですが、仮想通貨はあくまでもブロックチェーン技術の副産物であり、今後のブロックチェーン技術の進歩には大きな期待がかかります。

中央銀行のデジタル通貨発行、証券決済の効率化など将来性のある研究の現場も書かれています。

ちなみに私は昨年末に仮想通貨を扱う取引所の口座開設をしましたが、その会社(SBI系)がまだ業務を開始していないのでここ数日の暴落は避けられました。

FPとして小額でも良いので仮想通貨取引がどういうものか確認したかったのですが、しばらくは様子見になりそうです。

ビットコインなど仮想通貨へのイメージが下がっていると思いますが、ブロックチェーンの技術自体は今後も様々なシステムを変える力を持っているので注目したいと思います。


アフター・ビットコイン: 仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者

アフター・ビットコイン: 仮想通貨とブロックチェーンの次なる覇者

  • 作者: 中島 真志
  • 出版社/メーカー: 新潮社
  • 発売日: 2017/10/27
  • メディア: 単行本(ソフトカバー)



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KDDIと大和証券がスマホ金融で新会社設立 [FP]

KDDIと大和証券は「KDDIアセットマネジメント」を設立してスマホを利用した金融事業に参入すると発表しました。当初の出資比率はKDDIが66.6%、大和証券Gが33.4%とのことです。

KDDIの契約者のうち20代から40代の層が1000万人以上いると見られ、そうしたデジタルネイティブ層にスマホを通した資産運用サービスを提供するとのことです。

提供するサービスの中でもiDeCoで加入者数で業界トップを狙う意気込みのようです。

ただKDDIが進出している銀行、保険業界では「じぶん銀行」「ライフネット生命」がありますが、いくらKDDIの加入者数が多いと言っても、そこにあぐらをかき、サービス内容に特徴がないのでは大成功は難しいと思います。

iDeCoはスマホのアプリケーションが、いくら進歩したところで、加入者自身が制度を学ぶ姿勢を見せないと先に進めない制度です。

最近の若い世代はテレビの代わりにスマホで映像を見ると言われていますが、スマホを使った投資教育(iDeCoの仕組み解説を含む。)を行うなどして、加入者側が自ら制度を学ぶ流れが構築できたら面白い会社になると思います。

じぶん銀行やライフネット生命の前例を活かして頑張ってもらいたいです。

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人生100年時代のライフプランにつけ込むリテール営業 [FP]

日本でもベストセラーとなった「LIFE SHIFT」で人生100年時代という言葉が広まり出しています。

今後、日本でも定年後に起業したり、いくつもの職業を年齢と共に経験するという時代を迎えることでしょう。

時代と共に流行りの職業は変わり、将来は現時点では存在していない職業が多く誕生するとも言われています。

医療科学も進歩しており、今後は100歳を迎える方も実際、増えると予想されます。

特にNHKですが、テレビ番組などで高齢者が年齢を言うと「すごいですね」と持ち上げますが、歳を取るということは金がかかるということでもあります。

現在の高齢者は兄弟も多く、子供、孫にも恵まれている方が多いので生活が成り立っていると思います。

しかし、今後は「おひとりさま」が増加して金銭的に行き詰まる方も出てくるでしょう。

そこにつけ込むのが金融機関のリテール営業です。

よく老後に必要な資金が数千万と発表されますが、金融機関が商品を売るために不安を煽るため、過大な数字を出しているケースもあります。もっとも個々人の生活スタイルによって老後の必要資金は一人ひとり変わってきます。

そこで今回、人生100年時代という金融機関にとって都合の良いワードが登場しました。中には長生きすることに対して不安を感じ、投資をしようと考えている方もおられるでしょう。

現時点の年齢によりますが、人生100円時代に供えるのなら「iDeCo」や「つみたてNISA」などといった「金融機関にとって利益になりづらい」制度を利用するべきです。

長生きすることに不安になって金融機関の窓口に行って「お勧め商品」を聞くなどといったことはカモにされますので気をつけましょう。

もっとも100歳まで生きる方は何かしらの生きがいを持っている方だと思います。定年後に無趣味の男性が急に老け込むとよく言われています。

そうすると日野原医師のように100歳までとは行かなくても、健康なうちは働き続けることが老後に向けた資産運用以上に効果があると思います。

時代に合わせて学び直すことをリカレント教育と言うようですが、今後は中年向けの教育産業も有望かもしれません。

歳を取っても働き続ければ生き甲斐もでき、お金の心配も減ります。

もっとも利回りの良い投資は、自己投資なのは、どの年齢でも言えることだと思います。

長生きリスクに不安を感じて、金融機関が売り込む高コストの不用な金融商品を購入しないように注意が必要です。


LIFE SHIFT(ライフ・シフト)

LIFE SHIFT(ライフ・シフト)

  • 作者: リンダ グラットン
  • 出版社/メーカー: 東洋経済新報社
  • 発売日: 2016/10/21
  • メディア: 単行本



LIFE SHIFT(ライフ・シフト)―100年時代の人生戦略

LIFE SHIFT(ライフ・シフト)―100年時代の人生戦略

  • 出版社/メーカー: 東洋経済新報社
  • 発売日: 2016/10/21
  • メディア: Kindle版



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紹介状なしの一定規模以上の病院の追加負担について [日常]

現在、病床数の多い大病院に紹介状なしで診察を受けに行った際に、患者は追加負担をしていますが、その病床数が引き下げられ4月から追加負担を強いられる病院数が増加するようです。

調査によると追加負担の導入で軽症の患者数の減少が見られ、大病院の本来の役割に集中できるようになったとの記事を読みましたが、個人的にしっくりきません。

かかりつけの開業医が経営する個人医院で検査を受けても、結局は紹介された大病院でまた同じ検査を受けるケースが多いと思います。

紹介状とともに検査データも引き継がれていますが、結局は紹介先の大病院で再検査です。

だったら5000円の追加負担を支払ってでも、最初から大病院に行ったのが効率的だと思う患者が増えてもおかしくありません。

紹介状なしで5000円を追加負担にするっていうのはいかにも経済学的ですが、病院側も意識を多少は変えてくれないと大病院に初患が集中する傾向に大きな変化は起きないと感じます。

一番、大変なのは明細を見た患者から詰め寄られる会計担当者かもしれませんね。

紹介状なしの初診、再診に追加負担がかかることを理解していない方が多い気がします。4月前に厚労省が改正を周知してくれることを期待します。



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テレビ東京ビジネスオンデマンドに再加入しました [日常]

以前、下記のような記事を書きました。

http://miyaki-fp.blog.so-net.ne.jp/2016-10-11

先程、ふと確認したら、なんとテレビ東京ビジネスオンデマンドが1.3倍、1.5倍速の再生に対応していました。

嬉しくて、即、再加入しました。

前回、退会した理由は倍速機能が当時はなかったためです。

時間をお金で買う時代に見事、対応するテレビ東京はさすが、「経済」がわかっているなと再認識しました。

保有のレコーダーで複数の番組を同時録画できない方などは月540円の価格設定はリーズナブルです。

もっとも長期でこのサービスを利用するなら複数同時録画できるDVDレコーダー自体を買い替えたのがペイするのではないかとも思いましたが、テレ東の経済番組以外に複数録画するケースは個人的にはあまりないのでテレビ東京ビジネスオンデマンドに再加入です。

興味のある方は初月、無料なのでご確認を。

http://txbiz.tv-tokyo.co.jp/

※追記:調べたら去年の3月にシステムがリニューアルされたようです。

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仮想通貨革命で働き方が変わる【野口悠紀雄著】 [書評]

野口悠紀雄氏の週刊ダイヤモンド誌面とWEBでの連載を元にまとめられた本です。

仮想通貨革命とタイトルにありますが、もっと広い概念でブロックチェーンについての記述が目立ちます。

米国では年々、フリーランスの労働者が増加していて、今後もその傾向に変化はなく、将来的には仮想通貨を用いて国際間で報酬のやり取りが低い手数料で行えるようになると野口氏は指摘します。

日本には少ないユニコーン企業としてUberやAirbnbなどが注目を浴びていますが、それらの企業のビジネスモデルも将来的にブロックチェーンが発達すると駆逐されると予測しています。

野口氏自身がスタンフォード大学で教鞭を執った経験があり、シリコンバレーの実情については説得力があります。

インド人や中国人への労働ビザがトランプ政権により規制されるとシリコンバレーの人材がインドや中国に帰ってしまい米国の競争力が落ちると指摘しています。

実際、中国のIT産業はフィンテック分野などにおいても米国に追いつきそうな勢いで伸びています。

野口氏は毎回、著書の最後で高度なスキルを持つ人材を育成するための教育の重要性を書いています。

日本でも政府がそうした「リカレント教育」の重要性を認識しだしたようです。

人生100年時代が訪れると言われていますが、頼りない年金制度などを考慮すると、できることなら健康が維持できる年まで働き続ける必要が今後、強くなると思います。

いまさらプログラミングやITの勉強をしたところで若い世代について行けないと感じている方も多いと思いますが、何事も遅すぎることはないと感じます。

本書は内容が非常にタイムリーで読んで損はしない内容です。

年齢が75歳を超えているのに時代の最先端を追い続ける野口悠紀雄氏の姿勢は見習いたいものです。



仮想通貨革命で働き方が変わる――「働き方改革」よりも大切なこと

仮想通貨革命で働き方が変わる――「働き方改革」よりも大切なこと

  • 作者: 野口 悠紀雄
  • 出版社/メーカー: ダイヤモンド社
  • 発売日: 2017/10/19
  • メディア: 単行本(ソフトカバー)



仮想通貨革命で働き方が変わる――「働き方改革」よりも大切なこと

仮想通貨革命で働き方が変わる――「働き方改革」よりも大切なこと

  • 出版社/メーカー: ダイヤモンド社
  • 発売日: 2017/10/18
  • メディア: Kindle版



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メガバンクの口座維持手数料について [FP]

明けましておめでとうございます。今年もよろしくお願い致します。

大晦日に出たメガバンクの口座維持手数料検討の報道が色々な議論を生んでいます。

個人的に考えられる今後について書きたいと思います。

まず、実際に口座維持手数料が導入されると現金の引き出しや口座解約をする動きが出ると思います。

残高ゼロの口座は口座解約の際に累積した口座維持手数料をすべて支払う必要が出てくるかもしれません。

また放置された残高ゼロの口座は口座維持手数料が取れませんが、将来、口座保有者が亡くなり相続人が相続資金の調査をする際に今まで累積した手数料を支払う必要が出てくるかもしれません。

金融機関側としても残高がゼロになった口座をどう扱うのか頭が痛いと思います。

また、まさかとは思いますが、口座解約の際に、口座解約手数料なるものを導入してくるかもしれません。

あと、ありえるのは銀行で一定額の定期預金がある方や、銀行で投資信託や保険を購入した方は、口座維持手数料を無料にするという営業戦略は恐らく行ってくると思います。

現状では口座解約の際には通帳、届出印、キャッシュカードを持って支店まで足を運ぶ必要があります。恐らくこのままだと支店は解約手続きで大混乱するでしょうから、郵送による解約手続きフローができるかもしれません。

そうなると今度は、困るのは銀行の事務処理センターだと思います。利益を産まない解約処理に多くの人員を割く必要が出てきます。

ちなみにシティバンクの日本法人はかつて残高なしで口座維持手数料が払えない口座については入金を催促して一定期間後に残高がない場合は口座解約になったようです。

このケースのように銀行窓口まで足を運ばずに自動的に解約がされるのなら、そのままにする方も多そうです。

メガバンクが今後、口座維持手数料を導入するかどうかは、解約手続きにパート職員を大量に動員することのコストとの兼ね合いになるかもしれません。

上記のように解約手続きには届出印も必要です。どの印鑑を使ったか忘れてしまった方も結構おられると思います。

解約手続きのコストと混乱によるサービス低下を考慮し、短期的な視点ではマイナスでも長期的な視点でプラスと判断されれば口座維持手数料は導入されるでしょう。

また今回はメガバンク3行に限定されていますが、一部の地銀や信金も追随する可能性もあると思います。

「口座解約」に関してどういう対策を取るのかがキーポイントだと感じます。

残高なしの口座は自動的に解約される方式が取れるのなら批判も少ないと思います。

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賃上げも大事だが上がり続ける社会保険料問題も大事 [日常]

スーパーが大混雑の大晦日、皆さん、風邪をひいてないですか?

毎年、年末のスーパーに行っているのですが、今年は全体的に食品の価格が高いような気がします。

葉物野菜は気候の影響で高いのはともかく、鮮魚も高い気がします。

来年は賃上げに向けた動きが起きてくれれば良いのですが、いくら賃上げが実現しても年々、上昇する社会保険料を抑える努力もしないと手取りが増えた実感は沸かないと思います。

年末に生活保護支給額を引き下げると厚労省が発表して批判を受けています。生活保護受給者はジェネリック医薬品の義務化も決まりそうです。数年前には考えられない早さで改正が進んでいます。このまま進めば、来年辺りに年金支給開始年齢を67歳辺りに引き上げする発表をしても不思議ではないと感じます。

高齢者の医療費と年金は今後も増加する項目です。現役世代が高齢者を支える現状は限界に来ていると思います。

年齢を問わず資産を保有している方には相応の負担をお願いする方向になるのが普通だと思います。

問題はそういう仕組をどう作るのかです。マイナンバーはあるものの資産の把握に有効活用されているとは思えません。

現役世代、特に確実に税金や社会保険料を取れる会社員に頼り切りになっている現状を、来年は変えて行って欲しいと政治家や官僚の方に期待します。

今年もこのブログを読んでいただき、ありがとうございました。

良いお年をお迎えください。

健康第一! ご自愛ください。

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仮想通貨の税金納付に気をつけよう [FP]

出川哲朗さんがCMに出たりGACKTさんが仮想通貨事業に進出と年末も話題の尽きない仮想通貨ですが、皆さん、保有していますか?

私は仮想通貨は保有しておりませんが、年末に口座開設の手続きだけしました。来年の動向を見て、もし取引をするのなら小額から試してみたいと考えています。

なぜ今年、仮想通貨に手を出さなかったのか、その理由は税制にありました。今年後半になってようやく雑所得として扱う旨の発表がされましたが、それまでは曖昧なままでした。

プロ野球選手の契約更新で高年俸を聞くと羨ましくなる人も多いと思います。しかし、右肩上がりの年俸ならともかく故障などで減俸になると翌年の税金に支払うキャッシュに困るケースが出ると思います。

年末にかけてビットコインなどを決済した投資家は結構おられると思います。利益の額によりますが、雑所得での総合課税ですので自営業者の方は翌年の国民健康保険料が恐らくマックスになる可能性があります。

これまた利益の額によりますが、上記のプロ野球選手の例のように来年の税金支払でキャッシュの工面に苦労する方も出てくるかもしれません。

今年の仮想通貨売買による税収はかなりの額になると言われています。税務署も気合を入れて対策を取ってくると思われます。

仮想通貨で儲けたが、税金支払のために持ち株、投信などを売却して資金作りをするようなことにならないようにご注意を。

いっその事、他の金融商品同様に20.315%の源泉分離課税にしてもらえれば、日本は仮想通貨で世界をリードすることになると思うのですが、流石に無理ですよね。


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